コストアップになる土地とは？ 土地の事例を簡単に紹介！｜【イエタッタ】

土地を探している中で、場所の割に坪単価が安いと疑問に感じるものがあるかと思います。
その場合、家づくりを始めたら思ったより割高になる可能性が高いです。
そこで今回は、コストアップになってしまう土地の事例を紹介したいと思います。

〇大きな高低差
高低差のある土地は、「造成工事」というものが必要になります。
土が崩れ落ちないように、コンクリートの壁を造るようなものです。
造成工事は規模にもよりますが、100万円以上かかることもあるので注意が必要です。

〇上下水道がない
青色の四角いボックス（量水器）や、薄いグレーの直径20cmぐらいの丸いフタ（公共桝）が無い敷地には、上水も下水も引き込まれていません。
道路側の端っこを見て確認出来ますし、不動産屋さんに聞けば教えてくれます。
下水道の加入負担金として数十万円、引込工事で数十万円という費用がかかります。

〇電柱までの距離が長い
電線引き込み口から電柱までの距離が長い場合は、途中に中継ポールなどが必要となります。
25mを超える場合は中継ポールが必要となり、設置費用は10～15万円程度かかります。

〇古家付き
古家付きというのは、敷地に住宅が建ったまま販売されている土地です。
売買価格に解体工事費が含まれていない場合は、解体費用が別途必要です。
例えば、木造2階建て35坪程度えあれば、200万円はかかります。

〇防火地域、準防火地域の制限地域
防火地域や準防火地域は、火災が発生すると危険だから燃えにくい建物にしましょうという地域です。
繁華街や駅の近くなどに設定されていることが多いです。
外壁や屋根に防火性能を持たせる必要があり、一般的な外壁や屋根よりも割高になります。
防火、準防火地域の制限は、現地ではわかりません。
住宅会社に相談して内容を理解して、自治体のホームページや建築課や、都市計画課等を確認しましょう。

〇地区計画の制限地域
地区の特徴にあった町並みを形成するため、建てられる仕様を自治体が制限していることがあります。
例えば、敷地の30％を緑化すること、生垣を植えること、インナーガレージを必ずつくること等があります。
制限の内容は自治体によって異なります。住宅会社に相談して確認しましょう。

〇背の高いブロック塀がある
敷地内に建築基準法の基準を満たしていないブロック塀があると、
基準を満たすよう補強するか解体しなければ、建物完了時の検査が通りません。
元々土地にあったものでも補強または解体が必要です。
控え壁があれば高さ2.2m以下、無い場合は1.2m以下となっています。

今回は、コストアップになってしまう土地の事例を簡単に紹介させて頂きました。
立地の割に安い土地にはそれなりの理由があります。
これらの事例を頭に入れて土地選びしていきましょう。